弁護士や医師、政治家のもとで業務のサポートをこなす秘書。
一般企業だけではなく、秘書が働ける場所は法律事務所や病院など多岐にわたります。
この記事では、秘書にはどのような就職先があるのかをまとめました。
就職先によって求められる専門性やスキルが異なります。この記事を読んで、秘書はどのような場で活躍できるのかを把握しましょう。
秘書の求人状況として2つ挙げられます。
秘書は一定の需要がある仕事ですが、いずれも秘書経験者を採用するケースが多いのが特徴です。
現在の秘書の求人状況をまとめたので、自分の秘書スキルと照らし合わせ、就職先を選ぶ際の参考にしてください。
秘書は未経験者よりも経験者の採用が多いです。
秘書は一般的な事務職とは異なり、独自のスキルが求められるため、即戦力を求める企業が多くなっています。
総務部など他の部署を経験してから異動する場合が多いため、新卒の学生が企業の秘書課に配属されるケースは滅多にありません。
繁盛期に派遣社員を即戦力として採用するケースが増えてきています。
新年度や決算期前、お盆頃など忙しい時期は企業によってもさまざまです。
派遣社員は、人件費を最小限に抑えられたり、特別な教育期間を設けなくて良かったりと企業にとっても負担が軽減されます。
そのため、秘書に関しても忙しい時期に派遣社員を雇う機会が増えているのです。
秘書の就職先には大きく分けて4つあります。
秘書としての一般的なスキルのほかに、専門的知識が必要な組織もあります。
それぞれどのような知識や経験が必要なのかをまとめたので、ぜひ参考にしてください。
秘書の就職先として代表的なのは一般企業です。
秘書は社長や役員のサポート役として、スケジュール管理や来客対応、書類作成など日々の業務をこなします。
一般企業の秘書として働くためには高い事務処理能力やビジネスマナーなどが必要です。
秘書として必要なスキルは社会人経験の中で培われるため、新卒社員が秘書に起用されるケースはめったにありません。
また、業務をこなせるだけではなく、企業の歴史や業績など基本情報をしっかり把握している必要もあります。
病院の医局秘書も秘書の就職先の一つです。
病院で働く秘書は、医局秘書と呼ばれ、院長や先生のサポート業務を行います。
医局秘書は、多くの場面で医療の専門知識が求められるのが特徴です。
民間資格として「医療秘書技能検定」という資格が設けられているほど業務内容は専門的な分野です。
医局秘書は、秘書経験者や医療職経験者が採用されやすい傾向にあります。
法律事務所や会計事務所でも、多くの秘書が仕事をしています。
法律事務所・会計事務所の秘書は弁護士や公認会計士をサポートするのが仕事です。
書類作成の際にも、法律や専門職に関する知識が必要なため、より専門性の高い秘書といえます。
そのため、法律事務所や会計事務所でも秘書経験者の採用が多いです。
議員秘書は、専門性が高く経験者の採用が多いです。
議員の政策立案をサポートする役割があるため、議員秘書の中には政治家を目指す人も少なくありません。
議員秘書には、議員国費によって雇用する「公設秘書」と、個人的に自費で採用する「私設秘書」があります。
議員秘書になるに当たって必須の資格はありません。しかし、公設秘書の中の「政策担当秘書」は、政策担当秘書資格試験に合格して取得できる国家資格が必要です。
「公設秘書」は議員の東京の事務所で勤務し、スケジュール管理や資料作成などのサポート業務を行います。
一方の「私設秘書」は、議員の地元事務所に勤務し、地元の基盤づくりや後援会活動をするケースが多いです。
秘書は、就職先によって働き方や必要な専門知識がさまざまです。
秘書がサポートするべき人の求めている業務が異なるため、秘書はそれに合わせたスキルを持っている必要があります。
たとえば、一般企業の場合は、専門的な分野よりも、営業先とのやり取りやスケジュール管理など幅広い業務をこなさなければなりません。
医局秘書の場合は、秘書スキルだけではなく、医療に関する知識や経験が必要です。
今回の記事を参考に、自分の秘書スキルと就職先の特色を把握して、自分に合った就職先を探すようにしましょう。
また、秘書の仕事の中には、外注可能なものもあります。
例えば手紙の作成などは、綺麗な字で書く必要があるため、外注をおすすめします。
代筆手書き屋では、手紙の代筆・文章の作成まで行っておりますので、ぜひ、秘書として勤務している方や、秘書を目指している方はご活用ください。