秘書に必要な資格はある？取得しておくと有利になる資格も

事務系職種の中でも人気の秘書は、特有の能力や適性が必要です。

この記事では、秘書になるために必要な資格について紹介します。

• ・秘書になるために資格は必要ない
• ・秘書としてのスキルを身につけられる資格7選

スキルアップやキャリアアップのために仕事をしながらの資格取得も可能です。

ぜ積極的に資格を取得しましょう。

秘書になるために資格は必要ない

秘書になるために必須の資格はありません。

しかし、未経験者が秘書に挑戦する場合、秘書に関係する資格を取得していれば秘書への意欲や知識を持っているとアピールできます。

また、スキルアップを目指す秘書にとっても、秘書の知識やスキルを磨くために有効な方法が資格取得です。

秘書として役立つ資格は、PC関連の資格のほかにビジネスマナーや英語力に関係する資格などさまざまあります。

秘書としてのスキルを身につけられる資格7選

秘書としてスキルを身につけられる資格は以下の7つです。

• 秘書検定
• ビジネス文章検定
• ビジネス実務マナー検定
• TOEIC
• CBS（国際秘書）検定
• ビジネス能力検定
• サービス接遇検定

秘書の仕事に挑戦したい方や、スキルアップを目指している方は、自身の能力を再認識し、取得するべき資格を検討しましょう。

秘書検定

秘書検定は「公益財団法人 実務技能検定協会」が実施する民間資格の一つです。

正式名称は「文部科学省後援 秘書技能検定試験」といいます。

「秘書検定」という名前ではありますが、秘書に必須の資格ではありません。

秘書に求められる一般常識やビジネスマナーを習得するための資格です。

秘書を目指す人だけではなく、学生や新社会人にも人気の資格です。

ビジネス文章検定

ビジネス文書検定は「公益財団法人 実務技能検定協会」が主催する民間資格の一つです。

ビジネス文書検定は、ビジネスシーンでの文書作成において、表現の仕方や慣用句、定型文などが理解されているかを評価をする民間資格試験です。

1級の試験は実技も問われるため、難易度がやや高くなります。
しかし、スキルアップにも役立ちますので、積極的な取得がすすめられている資格といえます。

ビジネス実務マナー検定

ビジネス実務マナー検定は、ビジネスパーソンとして適切な判断力や行動力、コミュニケーション能力を有しているかどうか、職場常識が身についているかが問われる民間資格です。

秘書のマナーの良さが上司の評価、ひいては企業のイメージにつながります。

ビジネス実務マナー検定に挑戦すれば、正しいマナーを身につけられるでしょう。

TOEIC

秘書には外国人のお客様の対応や英語での電話対応など、ある程度の英語力が必要になる場合があります。

英語でのコミュニケーションが可能であれば、多くの企業で優遇されます。

TOEICに挑戦し語学力を磨き、秘書としての活躍の場を広げましょう。

CBS（国際秘書）検定

CBSはCertified Bilingual Secretaryの略で、英語と日本語を使いこなしたコミュニケーション能力・実務処理能力が問われる検定試験です。

英語を使った業務対応が必要となるため、外資系企業での秘書を目指す際には有効な資格でしょう。

CBS検定には、準CBS資格とCBS資格の2つがあります。
準CBS資格は誰でも受験ができ、CBS資格は準CBS資格取得者のみが受験可能です。

そのため、CBS検定に合格するには、準CBSとCBSの両方を取得する必要があります。

ビジネス能力検定

ビジネス能力検定とは、ビジネスマナーやビジネス知識など必要な知識を証明してくれる資格です。

提案力・発信力まで学ぶ事ができる資格のため、幅広い年代の社会人に人気です。

2級と3級は複数の選択肢から選んで回答し、1級はキーボードで回答を入力します。

サービス接遇検定

サービス接遇検定では、サービス業務に対する心構えや態度・振舞いなどが審査されます。

実際の接客シーンを想定した問題が多いため、サービス業の方のほかにホテルなどの観光業界や航空業界を目指している専門学生の受験も多いようです。

まとめ

秘書になるために必須の資格はありません。

しかし、秘書の仕事には特有の能力や適性が求められます。
未経験者から秘書になるためには、自分の適性をアピールしなければなりません。
また、秘書経験がある人も転職をする際には自分がほかの秘書と何が違うのかを示す必要があります。

未経験者が秘書としてのスキルをアピールしたり、経験者がスキルアップを目指したりするためには資格が役に立ちます。

今回の記事を参考に、自分の能力や働きたいフィールドにあった資格を再認識し、必要な資格を取得しましょう。

また、秘書の業務のなかでどうしても自分では対応できないものがあれば、他社へ依頼するのも一つの方法です。

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